ひとことで言うと：自己資本利益率のことです。企業が株主資本をどれだけ効率的に利益に変えているかを示します。
もう少し詳しく
ROEとは
ROE（Return on Equity、自己資本利益率）とは、企業が株主資本（自己資本）をどれだけ効率的に利益に変えているかを示す指標のことです。「経営効率」「資本効率」の代表的な指標で、株主目線の収益性を表します。
ROEの計算
ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
例：純利益100億円、自己資本1,000億円 → ROE 10%
ROEの目安
- 5%未満：低い（資本効率悪い）
- 5〜10%：標準的な水準
- 10〜15%：高い（優良企業）
- 15〜20%：非常に高い
- 20%以上：超優良企業
日米市場の平均ROE
- TOPIX：約9%
- S&P500：約18%（米国企業はROEが高い）
- 欧州：約13%
日本企業のROEが低いのは、自己資本が多すぎる（株主還元が少ない）ことが原因とされ、東証も改善を要請しています。
ROEを高める3つの要素（デュポン分解）
ROE = 売上高純利益率 × 総資本回転率 × 財務レバレッジ
- 売上高純利益率：利益率を上げる
- 総資本回転率：資産を効率的に使う
- 財務レバレッジ：借入で資本効率を高める（リスクも増加）
ROEの注意点
- 過度な借入でROEを高めることも：財務リスクが増す
- 業種により水準が異なる：IT・サービスは高め、金融・素材は低め
- 一時的な利益の影響：特別利益で見かけ上ROEが上昇
ROEと配当性向
ROEが高くても配当が少ない企業は内部留保が増えるだけ。株主還元には配当性向も合わせて見る必要があります。
FPねこの視点
ROEは「経営者の通信簿」と言われます。日本企業はROEが低い傾向にあり、これが日米株式市場のリターン格差の大きな要因とされます。日本市場でも、東証の要請でROE改善が進む銘柄に注目するのは合理的な投資戦略の1つと言えるでしょう。
具体例
例えば、ファーストリテイリング（ユニクロ）のROEは約20%超で日本企業ではトップクラス。一方、メガバンクや大手電機メーカーはROE5〜8%程度で米国企業に大きく劣ります。
よくある誤解
「ROEが高いほど良い企業」と言われがちですが、過度な借入でROEを上げている場合もあります。ROEだけでなく、自己資本比率（財務健全性）と合わせて見ることが重要と言えるでしょう。
更新日：2026年05月27日内容に誤りを見つけたら教えてください
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