「医療保険は本当に必要?」FPねこの結論|公的保障で十分なケース|2026年版

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公開 2026.05.25 / 更新 2026.05.27
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医療保険って必要?」と悩む人は多い。結論:FPねこは大多数の人にとって医療保険は不要と考えます。理由は公的医療制度(高額療養費制度)で大部分はカバーできるから。本記事ではFPねこが2026年5月時点で、医療保険の本当の必要性を解説します。

結論:医療保険が「不要な人」と「必要な人」

属性判定理由
会社員(健保加入)・貯蓄100万円超❌不要高額療養費制度傷病手当金で十分
会社員・貯蓄ほぼなし△検討緊急用に最低限の医療保険検討
自営業(国保加入)△やや必要傷病手当金なし。所得補償保険を検討
主婦(配偶者の扶養)❌不要公的保障で十分
高齢者(65歳超)△検討保険料が割高。貯蓄で対応推奨

公的医療保険(健康保険)の手厚さ

①医療費自己負担は3割(70歳未満)

例:100万円の手術 → 自己負担30万円。ただし、高額療養費制度でさらに減額。

②高額療養費制度

月の自己負担上限が決まっている:

年収目安月自己負担上限
1,160万円超約25万円
770〜1,160万円約17万円
370〜770万円約8.8万円
〜370万円57,600円
💡 高額療養費の事前申請:「限度額適用認定証」を事前に取得すれば、窓口での支払いも上限額のみ。立替不要。

③傷病手当金(会社員のみ)

病気・ケガで4日以上連続休業 → 給料の2/3が最長1年6か月支給。年収500万円の人なら月約27万円×18か月=約490万円受給。これだけで医療保険の必要性が大きく減る。

医療保険の実際のコスパ

30歳男性・終身医療保険のシミュレーション

項目金額
月額保険料3,000円
保険料総支払額(80歳まで)180万円
入院日額5,000円
受給予想(平均入院日数20日×3回/生涯)30万円
差し引き-150万円

つまり、ほとんどの人は保険料の方が受給額より大きい。これが保険会社の利益の源泉。

保険料180万円を新NISA運用したら

30歳から月3,000円を50年積立(年5%)→ 約790万円に。医療保険の60倍以上の効率。

「医療保険が必要な人」3つのケース

ケース①:貯蓄がほぼない若年層

急な手術や入院で50〜100万円の自己負担が発生する場合、貯金がなければ対応できない。月3,000円程度の最低限の医療保険を補完的に加入。

ケース②:自営業・フリーランス

傷病手当金がないため、休業時の収入ゼロが直撃。所得補償保険または医療保険で対応。

ケース③:先進医療や特殊治療を希望

陽子線治療・重粒子線治療など先進医療は健保対象外。先進医療特約付き医療保険で備える選択肢。

代わりに「貯金」がベストな理由

項目医療保険貯金(生活防衛資金)
使い道の自由度入院・手術のみ何にでも使える
収益性マイナス(手数料)普通預金0.002%(プラス)
流動性低い(請求手続き必要)すぐ使える
家族のいざという時本人のみ家族全員に
💡 推奨:生活費6か月分(150〜200万円)を緊急予備金として普通預金で保有。これで医療費・失業・災害すべて対応可。

よくある誤解

  • 「がんになったら医療保険が必要」→ がん治療の標準的な医療費は高額療養費でカバー
  • 「先進医療が高額」→ 健保対象でない部分のみ。一般の人が使う頻度は低い
  • 「医療保険は終身が良い」→ 80歳以降の入院給付金は、月の保険料に対して割安に見える錯覚
  • 「特約を付けるとお得」→ 特約は保険会社の利益源。シンプル契約がベター

FAQ

Q. 入院日額1万円の医療保険、月5,000円。続けるべき?

A. 30年で180万円の保険料。同期間の入院給付金受給予想は60万円程度。新NISAに切替推奨。

Q. 自営業で売上不安定。医療保険入っておくべき?

A. 医療保険よりも「所得補償保険」が適合。月数千円で月収20〜30万円補償。

Q. 子どもにも医療保険必要?

A. 子ども医療費は自治体助成で多くがゼロ円。医療保険は不要。

Q. 親が大病して医療費かかった。保険入っておくべきだった?

A. 高額療養費制度を申請したか確認。多くの場合、保険なしでも自己負担は限定的。

📌 ご利用にあたって

本記事は2026年5月時点の情報。具体的な医療保険選択はご自身の健康状態・経済状況に応じてご判断を。

FPねこ

この記事を書いた人 – FPねこ

現役FP(AFP/2級FP技能士)が運営する独立系お金メディア。

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