ひとことで言うと：投資で値下がりした時、どれくらいの損失なら精神的・経済的に耐えられるかの度合いのことです。
もう少し詳しく
リスク許容度とは
リスク許容度とは、投資で値下がり（評価損）が発生した時に、どれくらいの損失まで精神的・経済的に耐えられるかの度合いのことです。投資で最も重要な自己理解の一つと言えます。
リスク許容度を決める要因
- 年齢：若いほど時間を味方にできる
- 収入の安定度：給与所得者か自営業か、収入源の数
- 家族構成：扶養家族の有無
- 金融資産の規模：投資資金の額と全体に占める割合
- 投資経験：暴落を経験したことがあるか
- 性格：心配性か楽観的か
- 生活防衛資金の有無：緊急予備金がしっかりあるか
リスク許容度のセルフチェック
「投資した1,000万円が500万円に半減したら？」を想像してみる：
- 「平気、長期で戻ると信じて持ち続ける」 → リスク許容度高
- 「動揺するが何とか持ち続ける」 → リスク許容度中
- 「不安で売却したくなる、夜眠れない」 → リスク許容度低
リスク許容度別の推奨配分
- 高い人（30代独身、収入安定、貯蓄充分）：株式80%以上
- 中程度（40代子育て世帯）：株式50〜70%、債券・現金30〜50%
- 低い人（50代以降、保守的）：株式30〜50%、債券・現金50〜70%
リスク許容度を超えた投資の危険
リスク許容度を超えた投資をすると、暴落時にパニック売りしてしまい、損失を確定させてしまう典型パターンに陥ります。「眠れる範囲で投資する」が王道と言えるでしょう。
リスク許容度は変わる
ライフステージの変化（結婚、子どもの誕生、住宅購入、退職など）でリスク許容度は変動します。定期的に見直しをして、ポートフォリオを調整することが大切と言えるでしょう。
具体例
例えば、30歳独身・年収500万・貯蓄500万円の人は、株式投信80%・現金20%でも夜眠れるかもしれません。一方、40歳子育て世帯・年収700万・住宅ローン残債2,500万・教育費が今後本格化する人は、株式60%・現金40%が安心ラインかもしれません。「自分の状況」を客観視することが、適切なリスク許容度を見極めるカギと言えるでしょう。
更新日：2026年05月27日内容に誤りを見つけたら教えてください
本ページの内容は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品の推奨や個別の投資・税務助言ではありません。最新の制度・税率・数値は変更されている可能性があります。最終的な判断はご自身の責任で、または専門家にご相談の上で行ってください。