イーサリアムとは?意味・使い方を猫と一緒にやさしく解説

FX・暗号資産
イーサリアム / Ethereum
最終確認日:2026年05月27日

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高リスク用語のお知らせこの用語は上級者向けの取引・商品に関するものです。仕組みが複雑で大きな損失が出る可能性があります。十分に理解し、ご自身のリスク許容度を踏まえた上でご利用ください。
ひとことで言うと:ビットコインに次ぐ時価総額第2位の暗号資産のことです。スマートコントラクト機能を持ちます。

もう少し詳しく

イーサリアム(Ethereum)とは

イーサリアム(Ethereum、ETH)とは、2015年にヴィタリック・ブテリンによって創設された、ビットコインに次ぐ時価総額第2位の暗号資産のことです。スマートコントラクト機能を持つブロックチェーンプラットフォームで、DeFi・NFT・DAppsなどの基盤となっています。

イーサリアムの主な特徴

  • スマートコントラクト:プログラム可能な契約
  • DApps基盤:分散型アプリケーション
  • DeFi基盤:分散型金融の中心
  • NFT基盤:NFTの大部分がイーサリアム
  • PoS(プルーフ・オブ・ステーク):環境に優しい

スマートコントラクトとは

事前に決められた条件を満たすと自動的に実行されるプログラムです。

  • 契約の自動執行
  • 第三者の介在不要
  • ブロックチェーン上で透明

イーサリアムの歴史

### 2015年

  • メインネット稼働開始

### 2017年

  • ICOブーム
  • イーサリアムが主役

### 2020年

  • DeFiブーム
  • ロックされた価値(TVL)急増

### 2021年

  • NFTブーム
  • 史上最高値約60万円

### 2022年9月

  • 「The Merge」:PoSへの完全移行
  • 電力消費99%削減

### 2024年〜

  • イーサリアムETF承認(米国)
  • 機関投資家参入

イーサリアムの主な用途

### DeFi(分散型金融)

  • Uniswap、Aave、Compound等
  • 銀行を介さない金融取引
  • 数兆円規模の市場

### NFT(非代替性トークン)

  • OpenSea、Blur等のマーケット
  • アート・ゲーム・コレクション
  • 大半がイーサリアムベース

### ステーブルコイン

  • USDT、USDC、DAI
  • 米ドル連動の暗号資産
  • 多くがイーサリアム上で発行

### DAO(分散型自律組織)

  • 投票による意思決定
  • スマートコントラクトで実行

イーサリアムのリスク

### 価格変動

  • ビットコイン以上のボラティリティ
  • 暴落リスク大

### 競合チェーン

  • Solana、Cardano、Polkadot等
  • 「イーサリアムキラー」の出現

### ガス代(手数料)高騰

  • ネットワーク混雑時に高額
  • 利用しにくい時期も

### スマートコントラクトリスク

  • バグによる資産流出
  • ハッキング事件多数

イーサリアム vs ビットコイン

| 項目 | ビットコイン | イーサリアム |

|—|—|—|

| 創設 | 2009年 | 2015年 |

| 主用途 | 価値保存 | プラットフォーム |

| 発行上限 | 2,100万BTC | なし(インフレあり) |

| 承認方式 | PoW | PoS |

| 取引速度 | 約10分/ブロック | 約12秒/ブロック |

| 評価 | デジタルゴールド | デジタル石油 |

イーサリアムの将来性

### 強み

  • スマートコントラクトの先発者利益
  • 圧倒的なDApps数
  • 開発者コミュニティ

### 課題

  • スケーラビリティ
  • ガス代の高さ
  • 競合チェーンの追い上げ

FPねこの視点

イーサリアムはビットコインに次ぐメジャーな暗号資産ですが、ボラティリティは極めて高いです。スマートコントラクト機能の革新性は評価されますが、投資対象としてはハイリスク。資産のサテライト(数%以下)として保有するのが現実的と言えるでしょう。

具体例

例えば、2021年11月にイーサリアムを1ETH=60万円で購入した人が、2022年11月には13万円まで下落(−78%)。その後2024年に回復しましたが、80%近い下落を経験するボラティリティの大きさです。

よくある誤解

「イーサリアムは技術的に優れているから安全」と思われがちですが、技術的優位性と価格は別物です。投資としては、機能の革新性より価格変動リスクの大きさを認識すべきです。

本ページの内容は一般的な情報提供を目的としており、特定の金融商品の推奨や個別の投資・税務助言ではありません。最新の制度・税率・数値は変更されている可能性があります。最終的な判断はご自身の責任で、または専門家にご相談の上で行ってください。
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