保険の見直しで一番効くのは、「不要な保険をやめる」こと。日本の公的保険は手厚く、世の中の保険のほとんどはあなたには要りません。この記事では、入ってはいけない保険を理由つきで一覧にします。すでに入っているなら解約も検討して、浮いた保険料を貯金やNISAに回しましょう。なお医療保険だけは“例外”があるので、最後にくわしく説明します。
先に結論：原則「不要」な保険
- ✕医療・がん・先進医療・就業不能…高額療養費＋傷病手当金でカバーできる（※医療は例外あり・後述）
- ✕貯蓄型（終身・養老・学資・個人年金・外貨建て・変額）…「保険」と「貯蓄」は分ける。増やすならNISA
- ✕地震・ペット・スマホ保険・延長保証など…損害が小さい、または払う割に十分もらえない
- ◎本当に必要な3つ（火災・自動車・掛け捨て生命）は「必要な保険だけに入ろう」で
保険が「不要」になる3つの理由
保険は「めったに起きないが、起きたら家計が破綻する“巨額の損害”」だけに絞るのが鉄則。下の保険が不要なのは、どれも次の3つのどれかに当てはまるからです。
- ① 公的保険でカバーできる…医療費は高額療養費、働けない時は傷病手当金・障害年金がある
- ② 保険と貯蓄を混ぜている…貯蓄型は手数料が高く、増やす効率はNISAに大きく劣る
- ③ 損害が小さい…自腹で払える程度のリスクは、そもそも保険にしない（貯金で十分）
医療系（医療・がん・先進医療・就業不能）
日本には高額療養費制度があり、ひと月の医療費の自己負担には上限があります。一般的な所得なら、月100万円の治療でも自己負担は約9万円。さらに働けなくなれば傷病手当金（給与の約2/3を最長1年半）や障害年金も。だから当面の貯金があれば、医療・がん保険は基本不要です（がん治療も高額療養費の対象）。
- 医療保険・がん保険…高額療養費＋貯金でしのげる。※貯金が少ない人だけ例外（後述）
- 先進医療特約…対象になるケースは非常に稀。確率を考えると保険料に見合わない
- 就業不能保険…傷病手当金・障害年金がある。まずは生活防衛資金（貯金）で備える
貯蓄型（終身・養老・学資・個人年金・外貨建て・変額）
「保険」と「貯蓄・投資」は分けるのが鉄則です。貯蓄型保険は手数料が高く、お金を増やす効率はNISAでのインデックス投資に大きく劣ります。「保障は掛け捨てで最小限、増やすのはNISAで」が正解です。
- 終身保険・養老保険…貯蓄目的なら不要。返戻率は低く、途中解約で元本割れも
- 学資保険…返戻率は低め。教育資金はNISA等で準備した方が増えやすい
- 個人年金保険…老後資金はNISA・iDeCoの方が有利
- 外貨建て・変額保険…高い手数料と為替・運用リスク。保険と投資を混ぜない
地震保険｜“本来は必要”なのに、頼りにくい理由
正直に言うと、地震保険は本来「入るべき」タイプの保険です。地震で家が壊れて再建費がかかるのは、まさに「確率は低いが、起きたら家計が破綻する巨額の損害」。理屈のうえでは、必要な3つの保険と同じ性質を持っています。
それでも当サイトが多くの人に“不要”と考えるのは、地震保険には次の2つの弱点があるからです。
① 払う割に、思ったほど下りない。地震保険の保険金は火災保険金額の30〜50％まで。しかも支払いは損害の程度で「全損・大半損・小半損・一部損」と区分され、大きな地震でも“一部損”など軽い認定になりやすく、期待した額が下りないことが少なくありません。
② 大震災では“保険のしくみ”自体が限界。保険は「みんなで少しずつ出し合い、被災した一部を助ける（相互扶助）」で成り立ちます。でも大地震は多くの人が同時に被災するため、このリスク分散が崩れてしまう。だから民間だけでは支えきれず、国が再保険で関与する特別な制度になっています。
つまり「理屈では必要、でも実際には頼りにしきれない」のが地震保険。だからこそ当サイトは原則不要と考えます。保険で備えるより、生活防衛資金（貯金）を厚くしておく方が、地震を含むあらゆる“もしも”に効きます。最終的な必要性は、お住まいの地盤・建物・貯蓄をふまえて火災保険の記事で判断してください。
車両保険｜自動車保険でも“つけなくていい”
車を持つなら、対人・対物“無制限”の自動車保険は必須です。でも、自分の車の修理代をカバーする「車両保険」は、多くの人にとって不要。車両保険を付けると保険料は年数万円〜ほぼ倍に跳ね上がるのに、守れるのは「自分の車」という、最悪でも買い替えればすむ範囲のリスクだけだからです。
- 本当に怖いのは相手への賠償…事故の賠償は数千万〜数億円。ここは対人・対物“無制限”でカバー済み。車両保険がなくても“致命傷”は防げます
- 自分の車の修理は貯金で…修理・買い替えは、いざとなれば貯金で払える金額。そこに毎年保険料を払うのは割に合いません
- 自腹で直せない車は身の丈オーバー…万一の修理代を出せない車は、そもそも身の丈に合っていないサインです
- 使うと等級が下がって損…車両保険を使うと翌年から等級が3つダウンし、保険料が数年にわたって上がります。「使うとトータル損だから、使えない」というジレンマを抱えた保険です
- エコノミー型は自損事故に使えない…保険料を抑えた「車対車＋限定A（エコノミー型）」だと、自損事故・当て逃げ・転落などは対象外。安くした代わりに、肝心なときに下りないことがあります
高い保険料を払っているのに、使えば等級が下がり、型によっては自損事故で下りない——車両保険は“扱いの難しい”保険です。冷静に見れば、やっていることは「毎年保険料を払って、自分の車の修理費を“前払い”しているだけ」。それなら最初から、その分を貯金しておくほうがずっと合理的です。
車両保険を外すだけで自動車保険料は大きく下がります。浮いたお金は貯金やNISAへ。車そのものとの付き合い方は、別記事でくわしく解説しています。
共済（県民共済・コープ共済）も“基本は最小限”
共済は掛金が割安で割戻金もあり、民間よりは良心的。ですが保障はシンプルで上限が低く、65歳以降は保障が薄くなり、多くは85歳までで終身ではありません。「とりあえず共済に入っておけば安心」ではなく、本当に必要な保障（火災・自動車・大黒柱の生命）以外は、共済でも入りすぎないのが基本。ただし後述の“つなぎの医療”には共済が使えます。
その他（少額のリスクは保険にしない）
- ペット保険…治療費は貯金で。月額が積もると割高になりがち
- スマホ保険・AppleCare…数万円の損失は貯金でカバーできる
- 家電の延長保証…故障率と修理代を考えると割に合わないことが多い
- ブライダル保険・旅行保険（単体）…旅行はクレジットカード付帯で足りることが多い
- 自転車保険・弁護士保険（単体）…火災・自動車の「個人賠償責任特約／弁護士費用特約」でカバー。単体加入は不要
【例外】医療保険が“アリ”な人
唯一の例外が医療保険です。高額療養費があるとはいえ、3か月入院すると自己負担は食事代なども含めて20〜30万円ほど。これを今すぐ自分や家族で払える貯金が、まだ無い人だけは、貯まるまでの“つなぎ”として最小限の医療保障に入っておくと安心です。
解約の進め方
- 掛け捨ての不要保険（医療・がん・就業不能など）は、必要な3つが整っていれば解約してOK。違約金もありません
- 貯蓄型（終身・学資・個人年金など）は、解約返戻金の額・払済保険への変更も選べます。あわてて損切りせず、返戻率を確認してから判断を
- 解約で浮いた保険料は、生活防衛資金（貯金）→新NISAへ。これが一番確実な“安心”の作り方です
よくある質問（猫がお答えします）
まとめ
- 医療・がん・貯蓄型・地震・ペット・車両保険などは原則すべて不要。公的保険＋貯金で足りる
- 地震保険は“本来必要だが頼りにくい”ため原則不要（大地震では認定が厳しく、相互扶助も崩れて制度的に限界）。共済も入りすぎない
- 例外は医療保険。入院費を今すぐ払う貯金が無い人だけ、共済などで“つなぎ”→30万円貯まったら解約
- 不要な保険を解約し、浮いた保険料は貯金→新NISAへ
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※本記事は2026年6月時点の一般的な情報提供であり、特定の保険商品の加入・解約を勧誘・強制するものではありません。公的保障・必要保障額は年齢・年収・家族構成で異なります。高額療養費の自己負担上限は2026年8月に引き上げが予定されています。掲載の商品・比較サイトは参考情報で、内容は改定される場合があります（リンク先は各社公式・比較サイト。広告を含む場合があります）。解約の前に保障内容・解約返戻金を確認し、最終的なご判断はご自身で行ってください。
